一戸建てを購入するなら知っておきたい地震対策の確認方法を解説
日本は、頻繁にどこかで地震が発生している「地震大国」です。
一戸建てを購入する際には、地震対策がきちんとできているか確認してください。
今回は、旧耐震基準と新耐震基準の比較や耐震等級の重要性について解説します。
地震を避けることはできませんが、地震に備えることはできます。
しっかり知識を身につけておきましょう。
一戸建て地震対策の「新耐震基準」について
耐震基準については、「旧耐震基準」と「新耐震基準」があります。
旧耐震基準は1981年5月までのもので、それ以降の耐震基準は新耐震基準と呼ばれるのが一般的です。
旧耐震基準とは、震度5程度の地震に耐えることを想定した内容です。
日本各地で大きな地震が起こるたびに改められましたが、それでも震度5程度よりも大きな地震に対しては考慮されていませんでした。
ただし、1950年の建築基準法により国内すべての建築物に耐震設計が義務付けられたので、古くから地震対策の意識があったといえます。
しかし、1978年に発生した宮城県沖地震を機に耐震基準が大きく見直されました。
それが、新耐震基準です。
基本的に震度6～7程度の大きな地震にも耐えうる基準を設定しています。
建築物の崩壊により人命が失われることを避けるためです。
中古の一戸建てを購入する際は、旧耐震基準でつくられたのか、新耐震基準でつくられたかをきちんと確かめましょう。
中古なら、大規模なリノベーションを前提にしなければいけないことも多くあります。
購入費用が安くてもリノベーション費用を含めると予算がオーバーするかもしれないため、計画的に考えたいところです。
一戸建て地震対策の「耐震等級」について
一戸建てを購入する際は、耐震等級を確かめてください。
耐震等級とは、品確法に基づいたもので、地震に対する建築物の強さを表す等級です。
3段階で評価され、「耐震等級3」がもっとも性能に優れています。
警察署や病院は、この耐震等級3で建築されています。
耐震等級については、ハウスメーカーや工務店に問い合わせると回答してくれるはずです。
とりわけ過去に大きな地震があったり今後に大きな地震があると予測されていたりする地域なら、地震対策を万全に整えておきたいところです。
万が一耐震性に不安があれば、専門家の調査・診断を受けて、結果に合わせて地震対策をとってください。
地震はいつ起こるかわからないので、早めの対策が肝心です。
まとめ
今回は一戸建てを購入する際に知っておきたい地震対策について解説しました。
地震対策についてはきちんと法律で定められているため、信頼できるハウスメーカーや工務店に依頼することで対策をおこなえます。
注意したいのは、中古住宅を買うときです。
とりわけ古い一戸建てなら、耐震基準をきちんと把握してください。
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