不動産の購入前に知っておきたい年収などの目安を解説
不動産の購入には多額の資金が必要であり、当然ながら相応の年収が求められます。
年収から購入できる不動産を逆算することも可能で、不動産を購入する際は実際によく行われてもいます。
今回は、不動産の購入に向けて知っておきたい、年収の目安やそのほかの注意点などを解説するので、ぜひチェックしてくださいね。
不動産を購入する際の年収の目安とは
不動産の購入に適している年収は、地域や購入したい物件の種類によって異なるものの、いくつか一般的な目安は挙げられます。
たとえば新築マンションを購入する際、年収の約8倍までの物件が適切だといわれています。
たとえば年収が500万円なら、4,000万円までの物件が候補です。
すでに購入したい新築マンションが決まっている場合、物件価格の1／8以上の金額に年収が達すれば購入できる可能性があるといえます。
中古マンションでは目安が少し変わり、年収の約5.5倍が1つの基準とされています。
年収が500万円なら2,750万円までの物件が候補というイメージです。
このように、それぞれの不動産で購入に適している年収に目安があります。
適切な不動産を購入するために役立つので、年収の目安はぜひチェックしておくと良いでしょう。
不動産を購入する際の年収以外の注意点
不動産を購入する際には、年収だけではなく、年収以外の注意点を確認しておくことが大事です。
知っておきたい注意点には、まず返済負担率が挙げられます。
返済負担率とは、ローンへの年間支払額が手取り年収に占める割合のことです。
手取り年収の半分がローンの返済に消えている場合、返済負担率は50％だといえます。
不動産を購入する際に適切とされる返済負担率は20～25％とされ、26％以上になる条件での融資はあまり行われません。
たとえば年収が500万円なら、許容される年間返済額は最大で100万円～125万円だと予想されるのです。
年間返済額が目安を超えると融資が厳しくなり、不動産の購入にも支障が生じます。
返済負担率は近年よく用いられる目安なので、しっかり確認しておきましょう。
このほか、定年後に予想される残債額にも注意が必要です。
仕事から一線を引いた時点で1,000万円以上の借金が残るのは、一般的に危険だとされます。
現役時代よりも収入が落ちるうえ、健康を損なって働けなくなるリスクもあるので、定年後の残債額は小さいほうが安心です。
定年後の残債をできるだけ小さくできないか、できれば現役時代に完済できないか、返済計画を立てている段階でぜひ検討してください。
まとめ
不動産の購入は人生に与える影響が大きいので、高すぎる物件を選んで将来苦労しないよう、年収などを目安に慎重に検討されることが多いです。
ご紹介したように、適切な物件を判断するための目安や注意点がいくつかあるので、それぞれを参考にして良い不動産を選んでください。
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