住宅を購入する際には、物件の本体価格のほかにもさまざまな費用がかかります。
そのひとつに挙げられるのが仲介手数料であり、納得して住宅を購入するためにも、費用の意味や相場などは事前に確認しておくのがおすすめです。
そこで今回は、仲介手数料の基本や相場などを解説するので、ぜひご確認ください。
不動産購入時によく請求される仲介手数料とは
仲介手数料は、住宅などを買った際に諸経費のひとつとしてよく請求されます。
物件の本体価格とは関係なく、仲介会社が受け取る成功報酬です。
不動産は総じて扱いが難しく、売買にあたっては仲介の利用がほぼ欠かせません。
売主と買主をうまくつないだり、売買契約書の作成などの手続きをサポートしたりする代わりに、取引が成立した際には費用が請求されます。
価格は、法令で定められた上限の範囲内で仲介元が独自に決められます。
不動産購入時に発生する仲介手数料の相場
先述のとおり仲介手数料の価格は自由に決められるものの、法令の定める上限額がそのまま採用されていることが多く、相場としてよく確認されてもいます。
上限額は自身で割り出す方法もありますが、計算が少し複雑なので、不動産価格に応じた下記のような早見表でチェックすることが多いです。
●1,000万円：39万6000円
●2,000万円：72万6000円
●3,000万円：105万6000円
●4,000万円：138万6000円
上記の仲介手数料にはいずれも消費税が含まれています。
早見表をチェックするときには、税込み価格かどうかよく確認してください。
自身で計算するときには、消費税分の加算を忘れないようにご注意ください。
不動産購入時の仲介手数料が無料になる際のメリット・デメリット
仲介手数料が無料になる際のメリットは、まず浮いた資金を貯金に回せることです。
住宅価格によっては仲介手数料も高額になるので、すべて貯金に回せると蓄えが増えやすく、将来のリスクにしっかりと備えられます。
浮いた資金をすぐに別の費用へと回すことも可能です。
たとえば新居用の家電代にすれば新品の冷蔵庫や洗濯機などが手に入るほか、住宅ローンの頭金にすれば借り入れ額が少しでも抑えられます。
仲介手数料が無料になる際のデメリットは、サポートの内容が限られやすいことです。
売主と買主の間に立って売買契約の成立を補助するのは簡単なことではなく、無料ではなかなかできません。
仲介手数料が無料とされるとサポートできることもおのずと限られやすく、住宅購入の手続きを進めるにあたって苦労することがあります。
まとめ
仲介手数料は、不動産をスムーズに売買するためのサポートの料金として請求されるものであり、購入する住宅の価格によってはまとまった金額になります。
無料にできると家計面では助けられますが、売買の交渉や手続きにおいて受けられるサポートがやや限られる恐れもあるのでご注意ください。
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