売れにくい不動産とは？3種類の不動産の売れにくい理由を解説
不動産にはさまざまな種類のものがありますが、なかには売れにくいとされているものも多く存在します。
こういった売れにくい不動産にはそれだけの理由があるため、売却前はその理由について把握しておかなければなりません。
そこで今回は、売れにくい不動産の代表例である「再建築不可物件」「テラスハウス」「賃貸併用住宅」の3種類がなぜ売れにくいのか解説します。
売れにくい不動産とは①再建築不可物件
再建築不可物件とは、建築基準法が定める要件を満たしておらず、建て替えなどの再建築が許可されない土地のことです。
再建築不可物件の多くは、建築基準道路や位置指定道路に2m以上接していない・道路自体に面していないなどの「接道義務」を満たしていません。
こうした土地はたとえ立地が良くても自由な活用ができないため、不動産の価値は低くなり売れにくいのが実情です。
再建築不可物件を売却する場合には、接道義務を満たして再建築可能な状態にしてから売却するか、建て替えが不要となるようにリフォームして売却するのがおすすめです。
また、隣地の所有者に買い取ってもらえないか相談してみても良いでしょう。
売れにくい不動産とは②テラスハウス
テラスハウスとは、いくつかの一戸建てがぴったりと並んだものです。
テラスハウスは1戸が独立した住宅ではなく、隣の住戸と壁を共有している住宅となります。
そのため、再建築をしたいと思っても単独では建て替えができず、テラスハウス全戸または大部分の所有者の同意がなければ建て替えをできないのが一般的です。
自分の住戸だけを切り離す選択肢もありますが、接道義務などの建築基準法を満たさなければ切り離しもできず、売れにくくなります。
このようなテラスハウスを売却したいならば、隣接する住戸の所有者へ買い取ってもらえないか相談するか、不動産会社へ直接の買取を依頼するのがおすすめです。
売れにくい不動産とは③賃貸併用住宅
賃貸併用住宅とは、オーナーの自宅と賃貸物件が同じ建物にはいった不動産のことです。
投資目的として賃貸併用住宅を求める投資家のマーケットは小さく、売却のしにくさには注意しなければなりません。
賃貸併用住宅が売れにくいのは、自宅部分が約半分と狭く、他人が使う賃貸部分との兼ね合いで使いにくい間取りであるケースが多いためです。
また、賃貸併用住宅は一般的なマイホームと比較して建築コストがかかるため高く売りたいところですが、希望する価格では買い手が付きにくいでしょう。
こうした賃貸併用住宅を売却する場合には、二世帯住宅を求める買い手候補を探してみるのもひとつの方法です。
売却時には、修繕履歴をまとめておく・住宅診断をおこなうなど、買い手候補に安心をアピールするのも良いでしょう。
まとめ
代表的な売れにくい不動産として、再建築不可物件・テラスハウス・賃貸併用住宅などが挙げられます。
こうした物件を売却したいならば、売れにくい理由についてチェックすることが大切です。
売れにくい理由とあわせて売るための対策も考え、スムーズな売却を目指してください。
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